Web3.0とは？概要から今後の利用方法までわかりやすく解説

Web3.0はインターネットの新しい概念

Web3.0とは近年出てきたWebの概念で、現在Webが抱えている問題を解決できるのではないかといわれています。

Web3.0の読み方は「ウェブスリー」や「ウェブサンテンゼロ」と呼ばれており、どちらの呼び方でも問題ありません。

語尾にある3.0はバージョン名のことで、Web1.0を始めとして概念が変わるごとにバージョンアップしてきました。

Web3.0を詳しく理解するために、Web1.0からWeb3.0までの流れについて解説します。

Web1.0とはインターネット黎明期の概念

Web1.0はパソコンを使ったインターネットが誕生し、やりとり手段としてWebが使われ始めたときの概念。当時はインターネットの情報が少なかったため、情報を発信するためのWebサイトを制作できる人が限られていました。

Web1.0の特徴は一方的な情報伝達です。開発者からユーザーへ一方的に情報発信し、ユーザーはWebサイトを通して情報を受け取ることしかできませんでした。

当時はホームページのようなWebサイトや検索サイトがWebの中心的な存在でした。

Web2.0とは個人が発信できるWebの概念

Web2.0は、現在私たちが利用しているTwitterやYouTubeのようなプラットフォームを通して、誰でも個人で発信できるのが特徴です。

Web1.0と違い、SNSやECサイトのように個人情報を取り扱ってビジネスを展開することで、個人で発信したりインターネットを使った売買が可能になりました。

たとえば、TwitterやFecebookは、メールアドレスや電話番号のような個人情報を基準にアカウントを作り発信します。Amazonや楽天のようなECサイトも、ユーザーの個人情報を元に商品を発送します。

Web2.0の問題点

プラットフォームのおかげで誰でも発信できるようになった反面、いくつかの問題点も指摘されています。

たとえば、プラットフォームを作った企業によって、個人情報を使って情報操作に利用される可能性があるのです。

また、プラットフォームの情報を管理しているサーバーに不具合が発生したり、サイバー攻撃を受けて情報が漏洩する可能性もあります。

上記のように、Web2.0では個人情報の管理方法についての問題が懸念されています。

Web3.0はWebのデータを分散管理する概念

Web3.0はプラットフォームのように情報が1カ所に集まるのではなく、ネットワークに参加しているコンピュータに分散して中央集権型のWebから脱却しようという概念です。

Web3.0がこれまでのWebと違う点は下記の通り。

• 中央集権型から分散型への移行
• サーバーを経由せず直接利用できる
• 個人情報は自分で管理

各内容の詳細について解説します。

中央集権型から分散型への移行

中央集権型とは、多数の個人情報をひとつのコンピューターで集中管理する仕組みのこと。FacebookやAmazonなどのプラットフォームが例に挙げられます。

分散型は、ネットワークに参加している多数のコンピューターにデータを分散する仕組みのことです。中央集権型から分散型への移行を実現するのが、ブロックチェーン技術になります。

ブロックチェーン技術を用いてデータを分散することで、高セキュリティとトラストレスなシステムを実現できるのです。

​​トラストレスなシステムとは、システムが機能する際に参加者がお互いを知ることなく、信頼する必要がないことを意味します。

サーバーを経由せず直接利用できる

Web3.0はブロックチェーン技術により、サーバーを経由せずネットワークに参加しているユーザー同士のコンピューターでデータを管理します。このようなネットワーク方式をP2P（ピアツーピア）といいます。

PSPを使った代表的なブロックチェーンが、仮想通貨の先駆けとなったビットコインです。ビットコインでは、取引が行われたときのデータが、支払人によってネットワーク参加者全員に送信されます。

コンピューター同士で取引するのでサーバーを使わず、取引データはネットワーク参加者に共有されるのでセキュリティも高いという仕組みなのです。

個人情報は自分で管理

Web2.0では、プラットフォームに個人情報を登録してサービスを利用しますが、Web3.0では、ウォレットという仮想通貨を保管する財布のようなものを使います。

ウォレットにログインするには、ウォレットアドレスという12桁の羅列した数字を使います。

ウォレットがアカウントの役割となり、仮想通貨の取引やNFTを購入できるので個人情報を入力しなくても利用できるのです。

ウォレットアドレスでさまざまなWeb3.0サービスを利用できるので、第三者に個人情報を公開する必要がありません。

ブロックチェーン技術によってデータを分散管理することで、ユーザー同士の信頼とセキュリティ面を仕組みで解決した画期的な技術であり概念なのです。

Web3.0の懸念点

数多くのメリットがあるWeb3.0にも、下記のようにいくつか懸念点が存在します。

• 完全に自己責任の世界
• 法整備が追いついていない
• 利用する難易度が高い

各内容の詳細について解説します。

完全に自己責任の世界

Web3.0の世界ではハッキングや詐欺により、所有している仮想通貨を盗まれる事例が多発しています。

「詐欺にあった！」
「ウォレットの中身抜かれた！」
被害に遭われた方、心中お察し致します…。

しかし、これだけ注意喚起されているにもかかわらず、
なぜDMを、ファイルを開いてしまうのか、
私は不思議で仕方ありません。
DM見ただけでとか、画像開いただけで抜かれるとかならわかりますが。

— はじめ👶🏻/HaJiMe0928 ✨NFT✨@PixelBabyClub (@HMe0928) April 21, 2022

「詐欺にあった！」 「ウォレットの中身抜かれた！」 被害に遭われた方、心中お察し致します…。 しかし、これだけ注意喚起されているにもかかわらず、 なぜDMを、ファイルを開いてしまうのか、 私は不思議で仕方ありません。 DM見ただけでとか、画像開いただけで抜かれるとかならわかりますが。
@はじめ👶🏻/HaJiMe0928 ✨NFT✨@PixelBabyClub

上記のように、ダイレクトメッセージやメールで不正なファイルを送ってウォレット情報を抜き取るフィッシング詐欺や、コイン配りと偽ってウォレットアドレスを聞き出す詐欺師も存在します。

Web3.0には管理者が存在しないため、自分の行動で盗られたお金は全て自己責任になります。そのため、Web3.0の世界では自己責任でウォレットを管理・運営する必要があるのです。

Web3.0のサービスに関する法整備が追いついていない

Web3.0は新しい概念でまだ浸透していないこともあり、サービスに対する法律が決まっていません。

仮想通貨の所得に関する法律は決まっていますが、仮想通貨の利益が発生するタイミングがサービスによって異なることもあり、まだ万全とはいえません。

現在日本で展開されているWeb3.0のサービスも、法整備によって内容が変わったり、中止になったりする可能性があります。

このように、不確定要素が多いのはWeb3.0のデメリットといえるでしょう。

利用する難易度が高い

Web2.0までの世界では、サービスの利用方法からヘルプサポートまで存在しましたが、Web3.0では、利用方法は自分で調べて問題が起きたら自分で解決しなければなりません。

そのため、サービスを利用する難易度がWeb2.0以前と比べて高いのもデメリットに該当します。

メタバースとWeb3.0は全く違う概念

メタバースはWeb3.0と同じく現在注目を浴びている新しいテーマですが、仕組みや概念は全く異なります。

メタバースは、インターネット上に作られた3D空間上で、アバターというキャラクターを通して遊んだり仕事をしたりできる世界のことです。

Web3.0はこれまで説明したように、ブロックチェーン技術を用いたWebの新しい概念なので、メタバースと同一ではありません。

メタバースとWeb3.0の共通点

メタバースとWeb3.0はそれぞれ異なりますが、国境を越えて世界中の方とコンタクトを取れるという共通点があります。

たとえば、メタバースのイベントはインターネットさえ繋がっていれば参加できるので、アバターを通して世界中の方とコミュニケーションをとることが可能です。

参考記事：【メタバース上のイベント】バーチャルマーケット2022 Summerとは？

Web3.0の世界でも、ブロックチェーン上のサービスによってNFTのようなデジタルデータを世界中に向けて販売したり、海外の人が販売している製品を購入したりできます。

メタバースは3D空間、Web3.0はWebの概念という大きな違いがあるので、双方を混同しないようにしましょう。

Web3.0の今後

メタバースとWeb3.0の共通点を組み合わせることで、世界中の人を対象とした市場を作ることができます。

たとえば、メタバース上で行われる売買の決済を仮想通貨で行い、商品が本物だという証明をNFTという形で担保すれば、個人情報を公開せず売買が成立します。

ほかにも、中央集権的な組織である企業やオンラインサロンは、DAO（ダオ）によって誰かに管理される組織が減少することも予想されます。

Web3.0の分散管理という概念により、今後は銀行を介さずに通貨のやりとりができて、自由に参加できる組織が増えてくるでしょう。