【2022年版】企業のデジタル変革研修を提供している会社

デジタル変革研修とは

デジタル変革研修を語る前にまず、デジタル変革について説明したいと思います。

デジタル変革とはデジタルトランスフォーメーション（XD）とも呼ばれ、簡単に言うと「新たなデジタル時代に対応できるように企業が文化や環境、考え方を整えること」です。

具体的にこれを行えばデジタル変革だ、というものはありませんが、最近ではビッグデータやクラウドなどを自社の事業に取り入れ、新たなサービスを開発したり、既存のビジネスモデルをさらに進化させたりすることが一般的だと考えられます。

分かりやすい例だと、それまでスーパーに行って買い物していたのをパソコンで買い物ができるようにした「Amazon」、CDショップに行かなくても音楽を購入できる「iTunes」、レンタルビデオを借りに行かなくても家で映画が楽しめる「Netflix」などは皆さんもなじみがあるのではないでしょうか。

だからと言って、いきなりデジタル変革しろと言われてもどうしていいか分からないと思うのが当たり前です。しかし、社員一人一人がデジタル変革でどの様なことができるのかを知ることで、さらなるビジネスチャンスや仕事の効率化を生み出すことは可能だと考えられます。そのために必要なのがデジタル変革研修です。

デジタル変革研修では、テクノロジーを活用したサービス・事業開発を行うために、ビジネスとテクノロジー両方を理解した人材を育成する研修です。この研修によってデジタルテクノロジーに意識を持った人材を育成することで、事業のデジタル化を起こしやすい風土を築くことができます。

デジタル変革研修の必要性

前項ではデジタル変革研修とは何かということを説明しましたが、そもそもデジタル変革研修は必要なのでしょうか？自分の会社には必要ない、良く分からない研修を行ってもそこまで利益はないと考える方もいらっしゃるかもしれません。

ここで、世界に目を向けで見ましょう。先ほど例としてあげた「Amazon」「Netflix」「iTunes」は全て海外の企業ですが、早い段階からデジタル化の可能性に気付き事業化に取り組んできました。

Amazonは1994年、当時30歳だったジェフ・ベソスによって立ち上げられた企業ですが、1995年にはオンライン書店としてのサービスを開始しています。「iTunes」は2001年に最初のバージョンが発表され、2003年には「iTunes Music Store」での音楽配信を開始しています。「Netflix」は1998年にはオンラインでのレンタルサービスを開始し、2007年頃にはオンデマンドの映像配信サービスを開始しています。

1990年代後半から2000年代前半の日本ではほとんどの企業が自社のホームページを作るくらいで、精力的にビジネスに結び付けようとはしていませんでした。その間にも先ほど例に挙げたAmazonなどは着々と勢力を広げ、今や世界を代表する企業へと成長しました。

また、全世界で非常に多くの人に使用されている「Twitter」「Instagram」「Facebook」などのSNSサービスも海外で生まれたことを忘れてはいけません。

日本生まれたものではよく目にする「メルカリ」などのアプリケーションなどもありますが、「メルカリ」は2013年にサービスを開始しており、先ほどご紹介した海外のサービスに比べ数年～10年近く後れを取っており、世界的に有名なわけではありません。

楽天はかなり早い時期から楽天市場でのデジタルサービスを開始し、Sonyも音楽配信サービスを開始していますが、それでもAmazonやiTunesの後から始まっています。

また、IT人材白書2017によると、IT企業とそれ以外の企業に所属する情報処理・通信に携わる人材の割合は日本がIT企業に集中しているのに対し、アメリカなどはサービス業などIT企業ではない業種で情報処理や通信の人材が活躍しているというデータもあることから、世界的に見るとデジタル技術が様々な業種で利用されていることが分かります。

参考文献：IT人材白書2017：IT企業とそれ以外の企業に所属する情報処理・通信に携わる人材の割合

日本人は「日本人は技術があり、デジタル化もそれなりに進んでいる」という認識を持っていることが多いと思います。しかし、国産のデジタルサービスがあまり世界に出回っていない現実を見ると、「日本はデジタル先進国だ」と胸を張って言えないかもしれません。

事業のデジタル化や新規事業にはリスクが伴います、また先を見通す力や行動力がないと成功しませんので、保守的な考えの人が多い日本はデジタル化の波に乗り遅れているのかもしれません。こういった流れを断ち切るためにも、研修などでデジタル変革についての知識を学び、今後のデジタル化の波に立ち向かっていく必要があるのではないでしょうか。

デジタル変革研修を提供している会社

それでは、デジタル変革研修を提供している会社を3社ピックアップしましたので、ご紹介します。

CodeCamp デジタル変革研修

CodeCapmpはテクノロジーを活用してビジネスを創造するデジタル変革のための人材育成プログラムを用意しています。Lineなど大手企業を中心に導入企業数150社を誇る研修経験を活かし、テクノロジーをビジネスに活かす人材を育成します。

特に注目なのは目的別のカリキュラムがあるということです。AI、IoT、AR/VR、ドローンなどのデジタルソリューションに関する理解、知識を深める「テクノロジー・リテラシー研修」やデジタル領域のマーケティングを実践するための「デジタルマーケティング研修」、今や小学校の必修科目となった「プログラミング基礎・応用研修」など受講対象や要望に応じて個別にカスタマイズすることができます。

個別カスタマイズできますので、受け身の授業にならず、自分に必要なデジタル技術を身に付けられるのは非常に価値のあることではないでしょうか。また講師陣やメンターも経験豊富で先端テクノロジーの活用において高い評価を受けているのもポイントです。

また、オンラインでの講習が受けられますので、時間、場所を問わず受講できるのは非常に魅力的ではないでしょうか。

富士通ラーニングメディア

富士通ラーニングメディアはデジタル革新を推進する人材が持つべき要素をデジタル戦略・組織、デジタル思考、デジタルプロセス、デジタルテクノロジー、デジタルリテラシーの5つに分類し、それを身に付けるための研修を行っています。

受講コースは先ほどの5つの分類に分かれており、各コースは数個から十数個の講習で構成されています。たとえばデジタル戦略・組織のコースだと5つの講習で11日必要となる場合もあります。コースや講習の選択は個人でのカスタマイズも可能です。

講義はEラーニング方式と講演会方式の2つあり、講義によって違います。講演会の受講は決められた会場で決められた日程で行われますので、受講したい講義の内容をよく確認する必要があります。

i-Learning

i-Learningは、ビジネス変革およびデジタルビジネスによる新しい価値を創造する人と組織の両面に着目し、変革を推進する役割を担う人にとって重要なスキルのための枠組みを提案しています。

ビジネス変革に必要なスキルとして「価値創造力」「変革推進力」「ICT活用力」「組織力」の4つのスキルを学ぶことができます。4つのスキルの中でさらに細かい講義に分かれています。たとえば、変革推進力ならプロジェクト推進技法、ベンダーマネジメント基礎、自ら発揮できるリーダーシップ体験など豊富な講義が用意されています。

また、富士通ラーニングメディアと同じく講義には日程と場所が決まっているので、よく確認して受講する必要があります。

デジタル変革導入企業

それでは最後にデジタル変革を導入した企業とその実例を簡単にご紹介いたします。今回ご紹介するのはほんの一部で他にもたくさんの企業がデジタル変革を行っています。

JTB

旅行会社の国内大手企業であるJTBは1000億円を投じ、AI、Iotを利用したデジタル化、SNS強化などといったデジタル変革に取り組みました。また、アメリカのエクスペディアやドイツのトリバゴなどのサービスなどが台頭してきたこともデジタル変革に踏み切った理由の1つと考えられます。

参考文献：日経xTECH：1000億円投じて脱旅行会社、JTB社長が急ぐデジタル変革

資生堂

化粧品販売大手の資生堂もデジタル化に力を入れています。3年間で520億円をデジタル技術に投じ、商品開発から売り方まで社内の全てを見直しています。

参考文献：日経コンピュータ：資生堂 520億円デジタル投資の正体

デンソー

自動車部品メーカーの大手デンソーは100年に一度の大変革としてデジタル変革に踏み切っています。デジタルイノベーション室を立ち上げ、クラウド事業でやってきたことをデンソーにどう取り込むかとうことを念頭に、Iotの活用などを行っています。

参考文献：THINK Business：デンソーデジタルイノベーション室長 成迫剛志氏に聞く　デジタル時代のデータ戦略 、なぜ社内にシリコンバレーが必要だったのか

大塚製薬

製薬会社の大塚製薬ではIotを用いて、薬を飲むタイミングを光の点滅で患者に知らせする機能を実現したり、遠隔で患者の家族や介護者に服薬状況を知らせるようなシステムなどを開発しています。またシステムを使用することでデータを蓄積、分析し、学会やセミナーなどで発表することで、服薬支援の取り組みの重要性を発信しようと考えています。

参考文献：wisdom：「医療IoT」によって社会保障費の抑制を目指す！

グンゼ

アパレルメーカーのグンゼはNECとタッグを組み、ICTを用いて着るだけで姿勢、消費カロリー、心拍などの生体情報を計測でき、肌着として日常的に着用できる衣料型ウェアラブルシステムを開発しました。グンゼは生体情報を取得するニット電極やヒトの動きをとらえるニット線材等、「導電性ニット」を開発し、NECは小型無線通信装置などを開発しています。

参考文献：NEC Vision for Social Value Creation：グンゼ

まとめ

日本はデジタル変革では海外に一歩遅れてはいますが、決して追いつけないほど遅れているとは思いません。ご紹介した通り、日本でもデジタル変革に踏み切っている企業はどんどん増えてきています。

ですが遅れているからこそ、これから伸びていくとも考えられますし、日本人だからこそできるサービスもまだまだたくさんあると思います。ビジネスチャンスを逃さないためにも、デジタル変革研修をうまく利用し、スムーズに変革できる準備を整えてみてはいかがでしょうか。