IT企業の面白い制度を5つ選んでみたんだが普通に面白すぎる件について



IT企業の面白い制度を5つ選んでみたんだが普通に面白すぎる件について

現在の働き方には満足していますか?現代人には現代に合った新しい働き方が求められるようになりました。自由な発想が求められるIT企業では、社員の能力を最大限に発揮させるため、社内制度に工夫を凝らしています。本記事では面白い取り組みを行っている会社を5社紹介します。

目次
  1. なぜIT企業は面白い制度を導入するのか?
  2. IT企業の面白い制度5選
  3. Retty : 会社の自転車でランチに2時間
  4. スタートトゥディ:1日6時間勤務で給料据え置き
  5. VOYAGEGROUP:数千冊の蔵書を持つ社内図書館
  6. gloops:ゲームの発売日に並んで買えるエンタメ休暇
  7. Evernote:無制限の有給休暇
  8. まとめ

なぜIT企業は面白い制度を導入するのか?

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IT企業が面白い制度を導入するのは、その経営戦略を社員一人一人の行動に反映させる意図があります。例えば、Googleの“20%ルール”はエンジニアに最適な待遇として注目を集めました。20%ルールとは、業務時間の20%(週5日勤務のうち約1日)について、本来の業務以外の取り組みを認める制度です。興味のある技術分野を追求し、自身の裁量で開発を進めていけるので、エンジニアの学習と意欲の向上に効果があると言われています。検索エンジンだけではなく、GoogleマップやGoogle Chromeなど革新的な製品を次々と生み出してきたGoogleにとって、エンジニアの自由な発想と技術力の向上は重要な課題でした。20%ルールはGoogleの戦略を実現する具体的な手段だったのです。それでは、最近のIT企業はどのような戦略に基づき、どのような制度を使っているのでしょうか?

IT企業の面白い制度5選

Retty : 会社の自転車でランチに2時間

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実名型のグルメレビューサイトRetty(レッティ)では「ランチ自転車」の制度を導入しました。50人の会社で10台の自転車を用意し、ランチタイムには社員同士が連れだって自転車でランチへ出かけます。ランチに費やす時間はおよそ2時間に及び、食事を十分に満喫しているそうです。「何を食べたいか」によって店と参加者を決めるため、いつも違うメンバーでランチを楽しみます。会社が急拡大している最中であるため、社員同士のコミュニケーションが少なくなり、会社の運営が難しくなる時期でもあります。ランチでの会話がコミュニケーションを促進する意味もあると考えられます。

スタートトゥディ:1日6時間勤務で給料据え置き

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ファッション通販サイトZOZOTOWNの運営などを行うスタートトゥディは1日6時間の勤務体制を認めました。昼休憩をとらず、9時から15時まで働き、それ以降は帰宅しても構わないとされます。6時間で仕事を終わらせるためにどうすればよいか、頭を使うようになったため、社員の生産性は高まったと言われています。6時間しか働かなくても給料は減額されないというのが驚きです。

VOYAGEGROUP:数千冊の蔵書を持つ社内図書館

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インターネット広告やマーケティング事業を展開するVOYAGEGROUP(ボヤージュグループ)は5000冊以上の蔵書を持つ私設図書館を設立しました。主に社員からの献本によって蔵書を増やし、現在ではビジネス書・技術書、アイデア、漫画と、そのジャンルは多岐に亘っています。本を媒介とした社員のコミュニケーションや、静かな作業場として役立っているそうです。「人を軸とした事業開発会社」を標榜する同社にとって、技術者のスキル向上は最も重要な人事施策と言えます。

gloops:ゲームの発売日に並んで買えるエンタメ休暇

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ソーシャルゲームを開発するgloopsは自由な用途で利用できる“エンタメ休暇”を導入し、「ゲームタイトルを発売日に買いたい」という社員の声に応えるようにしました。半休×2日、あるいは全休1日が付与されます。

Evernote:無制限の有給休暇

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個人用メモ作成・管理サービスを提供するEvernote(エバーノート)では、社員は何日でも有給休暇が取得できます。Evernoteでは社員の生産性に重点を置いており、疲れた状態で仕事をするよりも、思う存分休暇を取って、仕事に打ち込んでもらうことを期待しています。休暇の申請や承認といった社内プロセスも廃止してしまいました。

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まとめ

グルメやファッションのサービスを提供する社員が、それらを楽しむ時間が取れないようでは、良いサービスが提供できません。生産性の向上や娯楽の提供を行うには、社員がまず、それを実践する必要があるのでしょう。IT企業の面白い制度は、その会社の戦略や文化を色濃く映しているのです。

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佐藤隆之
この記事を書いた人
佐藤隆之
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